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ソロモン諸島

 
  • 1.外務省ホームページ 各国・地域情勢

    ソロモン: http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/solomon/index.html

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    ソロモン諸島地図(メリーランド大学GLCF提供のランドサットTM画像から作成)(古澤拓郎作)


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    戦闘用カヌー「トモコ」(古澤拓郎2005年)



  • 2.旅行情報(空港、ホテル、換金/TC、治安など)

    【国際線の路線】
    ・日本からソロモン諸島へ行くには、オーストラリアのブリスベン経由、パプアニューギニアのポートモレスビー経由が主なルートである。日程上不便なことが多いがフィジー経由もある。

    ・オーストラリアまでは、カンタス航空が便利である。JALとコードシェアしている便が多いが、その後乗り継ぐソロモン航空とカンタス航空が提携しているため、バゲッジスルーも考慮すると、カンタス航空が良いようである。パプアニューギニアまでは、後述のニューギニア航空を使う。

    ・オーストラリアからの便は、ソロモン諸島航空( http://www.solomonairlines.com.au/ )が代表的である。また、2007年からはオーストラリアの民間会社SkyAirWorldもブリスベン―ホニアラ間を運行している( http://www.skyairworld.com/ )。料金も安いが、日本には代理店が無い(2008年7月時点の情報)という欠点がある。さらに、2008年からは、Virgin社系列のPacific Blueも飛んでいる( http://www.flypacificblue.com/ )。

    ・ニューギニア航空( http://www.air-niugini.co.jp/ )によるニューギニア経由が一番安く、乗り継ぎも良い(行:土曜夜に成田発で、日曜昼にホニアラ着/帰:土曜朝ホニアラ発で、土曜夜に成田着)が、毎週1便土曜日という欠点がある。
    ※かつてはVisit South Pacific Air Passという事業があり、これを使うとブリスベンからホニアラの間が破格に安くなっていたが、2008年以降あまり安くならない、あるいは取り扱いがない。
    [文責 古澤拓郎]

    【空港】
    ・首都:ホニアラ・ヘンダーソン国際空港(Honiara)
    ・その他の国内空港は、以下のリンク先を参照

    【ソロモン航空 国内線 路線図】
    http://www.flysolomons.com/domesticroutemap.htm
    ・ソロモン航空の国内線は、予定通りに離発着することが、ほとんどないので、余裕をもった旅程を立てるほうがよい。
    [文責 古澤拓郎]

    【換金/TC】
    ・現地通貨はソロモン諸島ドル(SBD)であるが、これは現地でしか換金できない。

    ・首都や州都の銀行であれば、ほとんどの場合日本円の現金・TCの換金が可能である。それより小さい地方都市では、不可能な場合もある。銀行は、ANZ、Westpac、Bank of South Pacificがある。Post Officeでも換金できる。【訂正】2009年2月に訪問した時点では、おそらく異常な円高の影響であるが、日本円現金の換金は不可能であった。TCなら可能なので、日本で準備していくことをお勧めする。あるいは、下記の国際対応のキャッシュカードが便利である。

    ・首都では銀行や空港などにATM機が設置されており、日本の銀行口座であっても国際カードを持っていれば、ここから引き出すこともできる。すくなくともPLUS系のカードで、いずれのATMからも引きおろせることを確認している。2009年2月時点で、首都ホニアラ、ウェスタン州州都ギゾ、ウェスタン州の町ムンダ、においてANZなどのATMが設置されているのを確認済み。

    ・【追記】2009年7月現在で調べたところでは、日本円現金の取引は相変わらず不安定であるか、異常なほどにレートが悪い。日本円のTCであれば、比較的良いレートで取引可能であるらしい。日本においては、日本円TCを買う場合は手数料は総取引額の1%であるが、米ドルTCや豪ドルTCを買うと、100ドルごとに1円とか2円の手数料が別途かかる。したがって、計算したところでは、日本円TCが一番特で、ついで米ドルTCが良さそうである。現金ならば、米ドルが一番よく、ついで豪ドル。(これは、2009年7月時点で、入手可能な情報に基づいておりますが、みなさんは各自の責任で、ご判断ください。)
    [文責 古澤拓郎]

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    ムンダ空港に着いたソロモン航空DHC-6機(古澤拓郎2006年)


  • 3.医療情報

    首都においては、中央病院など公立病院と、私立の個人病院がいくつかあるが、全体としては医療インフラの整備は遅れている。

    ・病院(hospital):医師が常駐する。地方においては、州にひとつあるか無いかというレベル。よほど重症の場合にかかる。

    ・クリニック(clinic):正看護師が常駐する。事実上の地域医療の拠点になる。

    ・エイドポスト(aidpost):准看護師(nurse aid)が常駐する。住民にとって、最もアクセスしやすい医療施設である。

    ・薬局(chemist/pharmacy):首都や地方都市にある。抗生物質なども処方箋なしで購入することができる。エイドポストやクリニックでよりは高額である。

    フィールドワーカーにとって問題になりやすいのは、外傷・化膿、下痢、マラリアである。熱帯であるため、ちょっとした怪我でも化膿して悪化しやすい。クリニックやエイドポストで抗生物質の処方を受けたり、注射を受けることができる。下痢については、薬とORS等をもらうことができる。マラリアについては、診断する技師・設備があるクリニックもしくは病院に行くべきである。

    【AMDA熱帯医学データベース】
    http://amda.or.jp/contents/database/shindangaku/sanshuchou.html

    【FORTH厚生労働省検疫所】
    マラリア http://www.forth.go.jp/archive/tourist/worldinfo/05_pacific/h08_solo.html
  • 4.通信環境

    ・インターネット:首都や地方都市にはインターネット・カフェがあるが、規模は様々である。首都では高速接続が可能な場所もある。地方では電話回線であり、遅い。2007年から、首都や州都の一部で無線LANが導入され、Telekomでプリペイドカードを購入することで接続することができ、非常に快適であったが、2008年以降不調なことが多い(接続できない・回線速度が遅い)。

    ・電話・FAX:公衆電話をつかうために、Telekomや商店でプリペイド・カードを購入しておくと良い。FAXはTelekomで送受信できるが、受信する場合にも若干の手数料を払う。

    ・郵便:最寄の郵便局の気付で、はがき・手紙を受け取ることができる。滞在している村名まで書いておくと、その村人が郵便局に寄ったときにまとめて受け取って、持ってきてくれることもある。郵便局で受け取るときには、手数料が必要。
  • 5.ビザ、調査許可

    ・調査許可(Research Permit)は教育省が発行する。それに基づいて、入国管理局からビザを取得する。調査ビザというカテゴリーはなく、長期調査なら滞在ビザ(Residential Permit)を申請する必要がある。短期なら、訪問ビザである。

    ・なお、教育省が調査許可を発行するにあたり、他の省庁(保健省、環境省など)での事前審査を求められる場合がある。医学調査の場合には、保健省設置の医学調査倫理委員会に諮る必要がある。

    ・在日大使館がないため、調査許可やビザの申請は、現地のカウンターパートなどを通じて行う必要がある。

    ・ビザの種類や条件については、入国管理局のホームページが参考になる。 http://www.commerce.gov.sb/Divisions/Immigration/Immigration_Requirements.htm
    [文責 古澤拓郎]
  • 6.カウンターパート、来日経験のある研究者

  • 7.大学図書館、アーカイブス、本屋

    ・大学図書館:南太平洋大学(University of South Pacific)の分校がある。図書館は幹線道路から一筋外れた旧校舎側に位置する。蔵書数は多くなく、雑誌も欠番が多い。しかし、1999年以降の新聞(Solomon Star)がまとめられている。

    ・アーカイブス:首都中心部のハイビスカス通り(Hibiscus Avenue)沿いに国立公文書館(National Archives)がある。


    ・本屋:2009年11月時点で、書籍類のみを扱う店舗は存在しない。ただし、首都中心部のギフトショップにて若干の書籍が、同じく首都中心部の文具店でフィジー発行の雑誌(Island Business)がそれぞれ取り扱われている。
    [文責 藤井真一]

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    国立公文書館(藤井真一2009年)


  • 8.機材・資料の持ち出し、持ち込み

    ・空港での検疫・通関手続きは厳密なので、特別な調査機材などの持ち込みにおいては、事前に適正な許
    可を得て、その許可書を携行する必要がある。

    ・日本から荷物を送る場合には、EMSを使ったほうが、通常の小包郵便よりも安価である。2010年に調査関連消耗品を段ボール2つ(各6kg程度)を東京からEMSで発送したところ、7日程度でホニアラに到着し、10日後にはギゾのカウンターパートに無事届いた。なお、詳細な内容リストと、関連する調査許可書を同封し、Academic Use Only/No Commercial Valueと明記した。

    ・国内においては、ホニアラ発の飛行機に搭乗する際には、預け荷物の重量が超過している場合には、超過料金を請求される場合が多い。さらに、特に重たい場合には、超過料金を払うと言っても、載せてくれない場合すらある。また、出発ぎりぎりに搭乗手続きをすると、預け荷物が飛行機に載せられず、翌日の便などで届けられることがあるので、早めに搭乗手続きをするほうが良い。なお、地方の空港では、預け荷物の超過などには、比較的寛容である。
    [文責 古澤拓郎]
  • 9.調査グッズの現地調達

  • 10.日本人研究者情報/これまでの調査、科研

    (自然環境、歴史、政治、経済、宗教、文化など各分野で活躍する研究者など)
    【自然環境】
    【植物に関する主な文献】
    ・Henderson CP, Hancock IR (1988) A Guide to the Useful Plants of Solomon Islnads. Research Department, Ministry of Agriculture and Lands, Solomon Islands (Honiara)

    ・TC Whitmore (1966) Guide to the Forests of the British Solomon Islands. Oxford University Press.

    ・T.C. ホイットモア著・熊崎実・小林繁男訳(1993)『「熱帯雨林」総論』築地書館

    【鳥類に関する主な文献】
    ・Blaber SJM (1989) A checklist and notes on the current status of the birds of New Georgia, Western Province, Solomon Islands. Emu 90: 205-214

    ・Doughty C, Day N, Plant A (1999) Birds of The Solomon Islands, Vanuatu & New Caledonia. Christopher Helm (London)

    【土壌に関する主な文献】
    ・Hansell JRF & Wall JRD (1975) Soil Descriptions and Analyses from New Georgia and the Russell Islands, Solomon Islands, Section A, Supplementary Report 19. Land Resources Division, Ministry of Overseas Development, UK (London)〔各地域ごとにある〕

    【歴史】
    【民族紛争に関する主な文献】
    ・Fraenkel J. (2004) The Manipulation of Custom: From Uprising to Intervention in the Solomon Islands. Pandanus Books (Camberra)

    ・Moore C. (2004) Happy Isles in Crisis: The Historical Causes for a Failing State in Crisis: The Historical Causes for a Failing State in Solomon Islands, 1998-2003. Asia Pacific Press (Camberra)

    ・Dinnen S. & S. Firth(eds.) (2008) Politics and State Building in Solomon Islands. Asia Pacific Press (Camberra)

    ・Kenilorea P. (2008) Tell It As It Is: Autobiography of Rt. Hon. Sir Peter Kenilorea, KBE, PC Solomon Islands' First Prime Minister. Clive Moore(ed.), Center for Asia-Pacific Area Studies (Taipei)

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    ロヴィアナ・ラグーンにて(古澤拓郎2001年)


  • 11.そのほか、各地域情報など

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